DIRECTOR

会長
永山 治
中外製薬株式会社
特別顧問・名誉会長
現在の1947年、東京都生まれ。1971年慶應義塾大学商学部を卒業後、日本長期信用銀行入行。ロンドン支店勤務等を経て、1978年中外製薬に入社。国際事業部部長、事業企画部長などを歴任し、1992年代表取締役社長・最高経営責任者に就任。2012年代表取締役会長・最高経営責任者、2018年代表取締役会長を経て2020年3月より特別顧問 名誉会長(現任)。
また、1998~2004年まで日本製薬工業協会会長を務める。ロシュ拡大経営委員会委員(2006年~2018年)、公益財団法人東京生化学研究会理事長(2006年~)、一般財団法人バイオインダストリー協会理事長(2009年~)、ソニー株式会社社外取締役(2010年~2019年)、同社取締役会議長(2013年~2019年)。株式会社東芝社外取締役 取締役会議長(2020年〜2021年)。
副会長
河野 宏和
慶應義塾大学大学院経営管理研究科
教授
慶應義塾大学大学院経営管理研究科、教授。
1980年慶應義塾大学工学部管理工学科卒業、同大学大学院工学研究科修士課程・博士課程を経て、1991年工学博士(慶應義塾大学)。1998年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科 教授。1991年7月より1年間、ハーバード大学ビジネス・スクール訪問研究員。2009年10月〜2019年9月、慶應義塾大学大学院経営管理研究科委員長、慶應義塾大学ビジネス・スクール校長。
AAPBS (Association of Asia-Pacific Business Schools) 会長(2012)、同 Council Member(現任)、EFMD Board of Trustees(現任)、APIEMS (Asia Pacific Industrial Engineering and Management Society) President(現任)、TPM 優秀賞審査委員(現任)、公益社団法人日本経営工学会 会長(2013〜2017)、IE レビュー誌編集委員長(現任)など。専門はインダストリアル・エンジニアリング、生産マネジメント、経済性工学。
専務理事
小西 龍治
立命館アジア太平洋大学大学院経営管理研究科
客員教授
立命館アジア太平洋大学大学院経営管理研究科客員教授、アドヴァイザー:プラチナ構想ネットワーク・中外製薬他。
東大法学部卒業後、1967年日本長期信用銀行入行。1996年常務取締役に就任。1998年早稲田大学大学院アジア太平洋研究科講師。2000年グラクソスミスクライン株式会社管理本部長、同経営企画本部長等就任。2004年九州大学大学院経済学府産業マネジメント専攻教授、2008年同大学退職。その他、沖縄県金融特区アドヴァイザリーボード委員・研究会座長等を歴任。主な訳書、著書として、『二十一世紀世紀の金融業』訳書(東洋経済、1998年)、『Netの真価』(東洋経済、2000年)、『邦銀―勝者の選択』共著(きんざい、2000年)、小論『米国金融危機と当局の対応評価』融ジャーナル、2008年12月号)。
理事
斎藤 聖美
ジェイ・ボンド東短証券株式会社
代表取締役
1950年生。東京出身。慶應大学経済学部、ハーバード・ビジネススクール卒業。MBA。日本経済新聞社、ソニー株式会社に勤務の後、留学。帰国後モルガンスタンレー投資銀行の東京支店とニューヨーク本社に勤務。1992年に独立。インターネットプロバイダーの会社(GOL)等を起業・経営の後、2000年に現ジェイ・ボンド東短証券株式会社を設立。証券会社およびPTSの認可を得て、日本で唯一の日本国債のレポ電子取引システムを運営。各種審議会委員、郵政民営化委員など公職を務めるかたわら、アステラス製薬、昭和電工(現)、東芝、かんぽ生命、鹿島建設(現)の社外役員を務めている。大学基準協会評議員および認定委員。バスケットボール女子日本リーグ会長。
諸橋 寛子
一般財団法人ユナイテッド・スポーツ・ファウンデーション(USF)
代表理事
一般財団法人ユナイテッド・スポーツ・ファウンデーション(USF)代表理事。福島県いわき市生まれ。大学卒業後総合商社勤務を経て、創業者である父が経営する現在のゼビオホールディングス株式会社に17年携わる。2011年3月の東日本大震災をきっかけに、同年9月よりUSFを設立し、代表理事に就任。ゼビオホールディングス株式会社Chairman of Advisory Board、クロススポーツマーケティング株式会社取締役、東北アイスホッケークラブ株式会社FREEBLADESオーナーのほか、特定非営利活動法人スペシャルオリンピックス日本・福島 副理事長、FIBA3x3 Advisory Boardメンバー、Jr. NBA Asia Advisory Council Committee委員、スポーツ庁審議会委員、第2期スポーツ基本計画部会委員などを務める。
横山 研治
NUCB Business School
Senior Associate Dean
博士(経営学)。早稲田大学政治経済学部経済学科卒。立命館アジア太平洋大学(APU)名誉教授で、現在NUCB Business SchoolのSenior Associate Deanを務める。専門は貿易実務、経営学、ファミリービジネス論など。1992年および1995年に三井物産貿易奨励会賞を受賞し、2002年には日本貿易学会奨励賞を受賞した。APUに開学以来奉職し、入学部長、学生部長、国際経営学部長兼経営管理研究科長、学長補佐、副学長を歴任した。また、アジア太平洋ビジネススクール協議会(AAPBS)の専務理事、副会長、会長を歴任し会長顧問を、大学基準協会では経営系専門職大学院認証委員会副委員長を、またいくつかのアジアの著名ビジネススクールではアドバイザーやメンターを務めている。アジアの高等教育発展への貢献により、アジア貢献賞に2019年から連続して、また2020年にはアジア未来大賞に最終ノミネートされている。
斎藤 勝利
第一生命保険株式会社
特別顧問
第一生命保険株式会社特別顧問。1967年一橋大学商学部卒業、同年第一生命保険相互会社入社。1989年同社国際企画部長、1994年取締役調査部長、2004年代表取締役社長、2011年第一生命保険株式会社代表取締役会長、2016年第一生命ホールディングス株式会社代表取締役会長などを歴任。2017年より第一生命保険株式会社特別顧問に就任(現職)。2006年〜2007年社団法人生命保険協会(現一般社団法人生命保険協会)会長、2011年〜2015年社団法人日本経済団体連合会(現一般社団法人日本経済団体連合会)副会長・社会保障委員長。
安部 和志
ソニー株式会社
専務執行役
1961年生まれ。1984年ソニー株式会社入社。厚木テクノロジーセンター人事総務部勤務(1984-1987年)の後、ソニーUK南ウェールズテレビ工場赴任(1987-1991年)。本社人事(人事企画部、国際人事部)、テレビ事業本部人事部勤務(1991-2001年)を経て、携帯電話合弁会社のソニー・エリクソン・モバイル・コミュニケーションズの立ち上げから関与し、ロンドン、スウェーデンで勤務(②001-2006年)。その後、ニューヨークで米国統括会社ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカにて、エンターテインメント事業の人事を担当(2006-2014年)。2014年に帰国しソニー㈱執行役員就任、2020年から現職(専務執行役人事総務担当)。
小宮山 宏
三菱総合研究所
理事長
1972年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了後、東京大学工学部長等を経て、2005年4月に第28代東京大学総長に就任。2009年3月総長退任後、同年4月に三菱総合研究所理事長に就任。2010年8月には、サステナブルで希望ある未来社会を築くため「プラチナ構想ネットワーク」を設立し、会長に就任。著書に「『課題先進国』日本(中央公論新社)」、「日本『再創造』(東洋経済新報社)」、「新ビジョン2050(日経BP社)」など多数。また、2020年に瑞宝大綬章、2017年ドバイ知識賞、2007年イタリア連帯の星勲章、2014年「情報通信月間」総務大臣表彰、2016年財界賞特別賞、2016年海洋立国推進功労者表彰など、国内外の受賞も多数。
白川 方明
青山学院大学
特別招聘教授
1949年、福岡県生まれ。72年東京大学経済学部卒業。同年、日本銀行入行。75年から77年にかけてシカゴ大学留学(経済学MA)。2002年、理事。2006年、京都大学公共政策大学院教授。2008年3月、日本銀行副総裁、4月総裁就任。2013年3月退任。2011年1月から2013年3月までBIS理事会副議長。2013年9月から青山学院大学国際政治経済学部特任教授、2018年9月から同大学特別招聘教授。Group of Thirtyメンバー。主要著書に『現代の金融政策 理論と実際』(日本経済新聞社、2008年)、『中央銀行 セントラルバンカーの経験した39年』(東洋経済新報社、2018年)。
丹呉 泰健
日本たばこ産業株式会社
取締役会長
日本たばこ産業株式会社取締役会長。1974年東京大学法学部卒業、同年大蔵省入省。2001年小泉内閣総理大臣秘書官、2006年財務省理財局長、2007年同省大臣官房長、2008年同省主計局長などを経て2009年7月に同省財務事務次官に就任。その後、2010年株式会社読売新聞グループ本社監査役、2011年株式会社読売新聞東京本社監査役、2012年安倍内閣総理大臣・内閣官房参与などを歴任。2014年6月より日本たばこ産業株式会社取締役会長に就任(現職)。2015年より学校法人開成学園理事長・学園長、2019年より公益財団法人日本相撲協会横綱審議委員会委員。
菊地 唯夫
ロイヤルホールディングス株式会社
代表取締役会長
1988年早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、日本債券信用銀行(現 あおぞら銀行)入行。1993年フランスESSEC経済商科大学院大学(ビジネススクール)卒業。2000年ドイツ証券入社、投資銀行本部ディレクターを担当し、2004年執行役員総合企画部長兼法務室長としてロイヤルホールディングス入社。2010年に同社代表取締役社長、2016年に代表取締役会長兼CEO、2019年から現職。2016年から2年間、一般社団法人日本フードサービス協会会長を務めた。
2017年6月からサービス産業生産性協議会幹事、2018年7月からキャッシュレス推進協議会理事、2020年4月から京都大学経営管理大学院特別教授。
大澤 真
株式会社フィーモ
代表取締役
1981年慶應義塾大学経済学部卒。同年日本銀行入行。国際通貨基金出向、金融研究所調査役、ロンドン事務所次長、金融市場局金融市場課長、那覇支店長等を歴任。2006年プライスウォーターハウスクーパース入社。パートナーとしてファミリービジネス、事業再生、ヘルスケア、ホスピタリティ、金融等のリーダーを務める。2012年フィーモを設立と同時に現職。他に横河電機、富山銀行等で社外役員、内閣府、金融庁等で委員を歴任。
野田 由美子
ヴェオリア・ジャパン株式会社
代表取締役会長
東京大学卒、ハーバードビジネススクール卒(MBA)。
日本長期信用銀行本店、ニューヨーク支店、ロンドン支店を経て、PwC英国本社ディレクターに就任。その後PwCアドバイザリーパートナー、横浜市副市長、清華大学日本研究センターのシニアフェローを経て、2017年10月ヴェオリア・ジャパン株式会社代表取締役社長に就任、2020年6月より同社代表取締役会長(現職)。近年は、資源の循環を通じて新たな価値を生み出すサーキュラーエコノミー(循環型経済)の推進にも注力。
経団連審議員会副議長および環境安全委員長、経済同友会幹事および行政改革委員会委員長、国土交通省交通政策審議会委員、大学院大学至善館特任教授など。
監事
岩谷 敦史
税理士
Asia Dream Capital株式会社
代表取締役
2006年関西学院大学理工学部卒業。2019年明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科修了。大阪府箕面市生まれ。大学卒業後システム会社に勤務を行っていたが、祖父の経営する会社の事業承継失敗をきっかけに税理士を志す。2015年税理士法人山田&パートナーズ入社。事業承継、相続コンサルティング等の業務に携わる。明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科の講義にて、小西教授・山村教授に指導いただき、ファミリービジネスの在り方について強く共感を覚える。2020年税理士として独立開業、同時に海外の人達が日本で起業することを応援すべくAsia Dream Capital株式会社を設立。他に株式会社Plus Networkingの取締役などを務める。